「競馬で高額的中！」「競艇の的中率90%以上！」「この情報で100万円を超える配当が出ました！」
──そんな甘い言葉に心を動かされた経験はありませんか？
近年、競馬や競艇といった公営ギャンブルにおいて、予想サイトや情報商材を使った詐欺的な手口が社会問題となっています。特に「的中実績」や「的中率」といった数字のアピールは、ユーザーにとって信頼を判断する材料であると同時に、最も悪用されやすい要素でもあります。
SNS広告やLINE登録誘導、派手なスクリーンショットによって信頼を装い、高額な情報料を支払わせたにもかかわらず、実際には1レースも当たらない──そんな事例が後を絶ちません。
この記事では、
- なぜ的中実績が「嘘」や「捏造」である可能性があるのか
- どのようなパターンで捏造されているのか
- 消費者庁などの行政機関が注意喚起している事例
- 本物と偽物の予想サイトを見分けるポイント
- もし詐欺被害に遭ってしまったときの相談先
といった内容を詳しく解説します。
「騙されたかもしれない」と感じている方はもちろん、これから予想サイトを使ってみようと考えている方にも、冷静な判断と被害予防のための情報をお届けします。
なぜ「的中実績の捏造」が存在するのか
近年、公営ギャンブル予想サイトによる的中実績の「捏造」や「誇大表示」が社会的な問題となっています。
SNS広告やLINEのメッセージで表示される、華やかすぎるスクリーンショットや高額払戻しの画像は、実際には事実に基づいていないケースが多く見られます。
では、なぜこうした的中実績の捏造が横行してしまうのでしょうか？背景には、公営ギャンブルを取り巻くビジネス構造と、法的にグレーな情報商材、さらにはマーケティング上の手口が複雑に絡んでいます。
公営ギャンブル予想ビジネスの構造と背景
公営ギャンブル――競馬・競艇・競輪・オートレースなど――には、年間数千億円規模の市場が存在しており、一般の人々が手軽に参加できる娯楽として根強い人気を誇ります。
特にスマートフォンアプリやオンライン投票の普及により、「副業感覚で稼げる」といったイメージでの参加者も増加傾向にあります。
こうした背景を受けて、予想を商材化して販売する予想販売ビジネスがインターネット上で急拡大しました。
実体のない「情報」を売るこのビジネスは、初期投資が少なく、成果を装うのも比較的容易であるため、悪質業者が参入しやすい土壌となっています。
また、法律上「予想の的中を保証してはならない」という規定は存在するものの（※後述）、誇大な宣伝文句や根拠のない「過去実績」が野放しになっているケースも多く、消費者にとって信頼性の判断が難しいのが現実です。
利益目的の高額情報商材の存在
的中実績が捏造される最大の理由は、高額な情報商材を売ることで多額の利益が得られる構造にあります。
たとえば、「本日限定のプレミアム予想：98,000円」といった商材が販売され、それを複数人に販売するだけで、業者側は数十万円〜百万円以上の収益を得ることが可能です。
そのため、業者は「的中実績」を過剰に演出し、「当たるかも」「本当に勝てそう」と思わせるように仕掛けます。
実際に、消費者庁が2023年7月に公表した注意喚起※では、競馬情報商材を販売していた事業者に対して、虚偽・誇大表示の差止命令が出された例があります。
※出典：消費者庁「不当な表示を行っていた事業者に対する措置命令について（令和5年7月）」
https://www.caa.go.jp/notice/assets/representation_230719_01.pdf
このような行政処分が下される一方で、業者側はサイト名や運営会社を頻繁に変えることで、法の網をかいくぐる手法を取っており、消費者にとっては見分けが非常に困難です。
情報弱者を狙った悪質マーケティング
さらに悪質なケースでは、「競馬初心者」「ギャンブル未経験」「副業を探している人」などの情報弱者をターゲットにしたマーケティングが横行しています。たとえば以下のような特徴がよく見られます。
- SNS広告やインフルエンサーによる「ステルスマーケティング」
- 成功者の声（実際には偽名・捏造）の掲載
- LINE登録を誘導し、心理的に煽る“限定感”の演出
- 的中した画像を「今朝送った情報がコレ！」と後出し
これらのマーケティング手法は、消費者の判断力を奪い、「勝てるかもしれない」という希望的観測に訴えかけるものです。
特に金銭的に余裕のないユーザーほど、「最後のチャンスに賭けよう」という心理に陥りやすく、結果的に高額な情報料を支払ってしまう構造が出来上がっています。
次のセクションでは、こうした悪質業者がどのようにして「的中実績」を偽造し、ユーザーを騙しているのか、その典型的な手口を紹介していきます。
不自然な画像、LINEのやり取り、サクラレビューなど、実際に見られる捏造の実態を詳しく見ていきましょう。
競馬・競艇の予想サイトによくある「的中実績の嘘」の手口とは
競馬や競艇の予想サイトの中には、「的中率90%以上」や「過去◯回連続的中」など、信じられないような高実績をうたうサイトが存在します。
しかし、実際にはその多くが嘘や捏造に基づいたものである可能性が高く、消費者庁による行政指導の対象になった事例もあります。
この章では、特に注意すべき「的中実績の嘘」の手口を詳しく解説します。スクリーンショット画像の加工、後出しの演出、サクラ投稿、比較サイトでの自作自演など、悪質な予想サイトが多用する捏造テクニックを知ることで、被害を未然に防ぐ判断力が身につきます。
捏造されたスクリーンショット画像の見分け方
競馬や競艇の予想サイトでは、「的中証拠」として払戻金額や購入明細の画像が頻繁に掲載されます。
しかし、これらのスクリーンショットの多くは簡単に加工・捏造が可能であり、実際にはまったく当たっていないケースも少なくありません。
特に注意すべきポイントは以下のとおりです。
- フォントや桁数の不自然さ（例：金額の数字がずれている）
- キャプチャ画像に編集ソフトの痕跡（ぼかし、白抜き加工など）
- 通常では表示されないレース番号や配当形式
- 投票アプリのUIや日付が異常（未来の日付など）
捏造された的中実績画像は、「競馬 的中実績 嘘」や「競艇 的中率 嘘」などのキーワードで検索されることが増えており、詐欺被害を訴えるブログや掲示板でも頻繁に取り上げられています。
ユーザー側としては、画像だけで信用せず、サイト全体の運営情報や実在性を確認する姿勢が重要です。
的中レースだけをピックアップして「後出し」
予想サイトでありがちな手口のひとつが、「的中したレースだけを後出しで紹介する」というものです。たとえば、実際には10レース分の予想を出していて9レースは外れていたとしても、的中した1レースだけを取り上げて『的中実績！』と表示することで、あたかも予想精度が高いかのように装います。
この手法の問題は、「どのタイミングで情報が提供されたか」が利用者からは確認できない点にあります。
予想情報が送られてくるLINEやメールでも、編集・削除が可能であるため、後から情報を差し替えることが簡単にできてしまいます。
また、消費者庁は2023年に公表した資料の中で、競馬予想関連の事業者が「的中したレースのみを提示することで誤認を与えていた」として、景品表示法違反（優良誤認表示）に該当するおそれがあると明示しています。
出典：消費者庁「不当な表示を行っていた事業者に対する措置命令について」
https://www.caa.go.jp/notice/assets/representation_230719_01.pdf
このような「後出し戦法」は、典型的な的中実績の捏造手法ですので、情報提供のタイミングや証拠の有無を慎重に見極めましょう。
架空ユーザーによる口コミやLINE報告（サクラ投稿）
予想サイトの中には、「◯◯さんが本日56万円の配当を獲得しました！」といったLINEメッセージや、サイト内に表示される“ユーザーの声”を使って信頼性をアピールしているものがあります。
しかし、これらの多くが実在しない架空人物によるサクラ投稿であることが確認されています。
典型的なサクラ投稿の特徴としては、
- 顔写真がフリー素材
- フルネームや市町村名が不自然に具体的すぎる
- 成功報告のテンプレートが繰り返し使われている
- 利用者数や的中者が常に「最新更新」されている体裁
また、LINEの自動配信機能を使って、「さきほどの予想がドンピシャ！」などのテンションの高いメッセージを送り、ユーザーに参加を急がせるような心理誘導を行うケースもあります。
このような手口は、「予想サイト 捏造」という検索ニーズに直結する典型例であり、最近ではX（旧Twitter）や掲示板でも数多くの被害報告が見られます。
口コミやレビューに頼る際は、複数のサイトで一貫性があるか、ステマの可能性がないかを冷静に確認することが重要です。
自社運営の比較サイトで自作自演評価
もう一つ注意すべきなのが、予想サイト自身が運営する「ランキング比較サイト」や「口コミ評価サイト」において、自社を高評価し、他社を低評価にするという「自作自演」の手法です。
たとえば、「競馬予想サイト徹底比較」や「競艇予想ランキングTOP5」などの体裁で構成されたWebサイトが、実際には一つの業者によって複数の架空サイトを操り、自らのサービスを“第三者の評価”であるかのように装って紹介しているケースがあります。
この手法はステルスマーケティングに該当するおそれがあり、消費者庁も「景品表示法に抵触する可能性がある行為」として注意喚起を行っています。
出典：消費者庁「インターネット上の不当表示等に関する監視結果」（2021年）
https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/internet/index.html
このようなランキングサイトでは、「上位の複数サービスが全て同じ運営者」であることも珍しくありません。
サイト情報のドメインや運営会社、特定商取引法に基づく表記をよく確認し、見かけ上の高評価に惑わされない目を持つことが求められます。
このように、「競馬 的中実績 嘘」や「競艇 的中率 嘘」、「予想サイト 捏造」といったキーワードで検索される実態には、非常に巧妙で悪質な手口が隠されています。
次の章では、実際にあった公営ギャンブル予想の被害事例や行政機関からの注意喚起について解説していきます。
実際にあった詐欺被害事例と消費者庁の注意喚起
近年、競馬や競艇などの公営ギャンブルに関連する予想サイトを利用した詐欺的被害が社会問題化しています。
その多くは、的中実績の捏造や、根拠のない的中率の表示、誤認を誘う広告表現によって消費者を欺くものであり、消費者庁や国民生活センターが繰り返し注意喚起を行っています。
この章では、実際に行政処分が下された事例や、該当する法令違反の内容、SNSやウェブ広告による誤認誘導のリスクについて、具体的に見ていきます。
消費者庁が公表した「的中実績の捏造」に関する措置命令事例
2023年7月、消費者庁は競馬予想情報を販売していた複数の事業者に対し、景品表示法違反（優良誤認）に基づく措置命令を出したと発表しました。該当する業者は、実際には的中していないにもかかわらず、「的中実績」や「高額配当の獲得実績」があるかのように表示し、消費者を誤認させていたとされています。
「この予想で5連続的中！的中率85%以上！」
「この情報を使えば◯万円が◯百万円に！」しかし、実際には的中しておらず、予想の内容や結果も虚偽であることが確認された。
この措置命令の対象となった表示は、以下のような表示手法をとっていました：
- 架空の「的中実績」や「払戻金」をLINEやメールで配信
- 特定ユーザーが高額配当を得たかのような演出（例：◯◯県在住の◯◯様が◯万円的中！）
- 的中していないレース結果を捏造し、あたかも提供情報で勝てたように見せる
【引用元】消費者庁「不当な表示を行っていた事業者に対する措置命令について（令和5年7月）」
https://www.caa.go.jp/notice/assets/representation_230719_01.pdf
このような措置命令は、「景品表示法第5条第1号」に基づくもので、事業者は虚偽表示を是正しなければなりません。
しかし現実には、サイト名や運営者情報を変更し再出発するケースも多く、消費者側の警戒が不可欠です。
特定商取引法違反や景品表示法違反の具体例
公営ギャンブル予想サイトを運営する業者の中には、特定商取引法や景品表示法に違反する行為を日常的に行っているケースがあります。
特定商取引法違反の典型例
- 特定商取引法で義務付けられている「運営会社情報」「電話番号」「代表者名」などを明記していない
- 有料情報購入後のキャンセル・返金に一切応じない
- 実際には販売実績のない情報について「期間限定販売」「売り切れ間近」と偽る
これらは「不実告知」「契約締結前の重要事項の不表示」「誇大広告」などに該当し、詐欺的商法の一形態とみなされます。
景品表示法違反の典型例
- 「的中率90%以上」と表示しながら、その根拠となるデータや検証資料が一切ない
- 「過去の的中実績」「顧客の成功体験」として紹介する文言や画像がすべて捏造
- 客観的事実に基づかない「優良誤認表示」や「有利誤認表示」
これらは景品表示法第5条違反となり、行政処分の対象になります。
【参考】消費者庁「特定商取引法及び景品表示法の概要」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_transaction/
SNSや広告での誤認誘導のリスク
さらに深刻なのが、SNS広告やLINE配信などを通じて広く拡散される**「誤認誘導型マーケティング」**です。
特に、以下のような広告表現には注意が必要です：
- 「スマホ1つで誰でも稼げる」
- 「初月で◯◯万円の的中報告が続出」
- 「登録者全員に無料で高確率予想プレゼント」
- 「副業初心者の主婦が100万円的中！」
これらの文言は、いずれも景品表示法上の誇大広告に該当する可能性があり、ステルスマーケティングとの線引きも曖昧なことが多いのが現状です。
また、消費者庁は2021年以降、SNSを活用した不当表示の監視を強化しており、Instagram・X（旧Twitter）・LINE・YouTubeなどを介した誇大広告の取り締まりを行っていると発表しています。
【引用元】消費者庁「インターネット上の不当表示等に関する監視結果」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/internet/index.html
とくに、LINEでの「登録後に情報をもらう→実績画像が送られてくる→当たったと煽られる」といった流れは、消費者の判断力を奪う危険なマーケティング手法です。
一見すると魅力的な内容でも、根拠が示されていない場合や、運営元の情報が不透明な場合は、即時ブロック・通報が推奨されます。
詐欺的な予想サイトの被害は、的中実績の「嘘」や「捏造」から始まることが非常に多く、また一度被害に遭うと返金や被害回復が難しいこともあります。
次章では、被害に遭ってしまった際の相談窓口や、返金を求めるための行動手段について解説していきます。
もし詐欺に遭ってしまったら？返金・相談の方法
「高額な情報料を支払ったのに、全く的中しなかった」「的中実績が嘘だったと気づいた」「返金を求めても音信不通」──このような被害に遭った場合、そのまま泣き寝入りする必要はありません。
公営ギャンブル予想サイトによる詐欺被害は、法的なアプローチや公的相談機関のサポートを受けることで、返金や被害回復を目指すことが可能です。ここでは、代表的な対処手段を3つご紹介します。
クレジットカード決済の取消・チャージバックの可能性
まず確認したいのが、被害に遭った予想サイトへの支払い方法がクレジットカードであったかどうかです。クレジットカード会社には、一定の条件を満たす場合に「チャージバック（支払取消）」を請求できる制度があります。
チャージバックを検討できる代表的なケース
- 虚偽・詐欺的な内容の商品（情報商材）を購入した
- サービス提供が実際には行われていない
- 契約条件と異なる内容で一方的に課金された
- 運営元に連絡がつかず、返金に応じてもらえない
チャージバックの申請は、カード会社や国際ブランド（VISA・Mastercardなど）を通じて行う必要があり、原則として利用日から60日以内が目安です。
詳細は各カード会社に問い合わせ、「不正請求」や「詐欺的取引」として異議申立てができるか確認してください。
消費生活センターへの相談
被害額や内容によっては、まずお近くの消費生活センターに相談することも有効な手段です。
消費生活センターでは、専門の相談員が対応し、以下のような支援を受けられます。
- サイトや事業者の対応状況の確認
- 返金交渉のための助言
- 悪質業者として行政への通報を行う場合もある
- 他の被害事例が蓄積されている場合、集団的な対応がとられる可能性も
全国どこからでも利用できる「消費者ホットライン（188）」に電話をかけると、最寄りの消費生活センターへ自動転送されます。
また、インターネットで相談予約が可能な地域もあるため、早めの行動が重要です。
詐欺被害に強い司法書士・弁護士に相談するメリット
詐欺的予想サイトの中には、返金請求に対して完全に無視したり、サイト自体を閉鎖して逃げるケースもあります。こうした場合には、法律の専門家による正式な対応が必要です。
司法書士・弁護士に依頼するメリット
- 内容証明郵便や法的通知を通じて返金請求ができる
- 複数の被害者がいる場合、集団的対応や損害賠償請求も可能
- 被害実態に応じて、特定商取引法違反や不法行為に基づく法的請求ができる
- 運営会社が判明している場合、財産の差押えや訴訟提起の可能性も視野に入る
また、最近では副業詐欺や情報商材詐欺など、ネット上の詐欺に強い司法書士法人や弁護士法人が増えており、相談無料・着手金無料で対応している事務所もあります。
返金実績がある事務所を選ぶことで、リスクを抑えて被害回復を目指すことができます。
詐欺的な予想サイトは、ターゲットとなるユーザーが被害を自覚しにくく、声を上げにくい心理を逆手に取って行動します。
しかし、被害に気づいた時点で、行動すれば取り戻せる可能性は十分にあります。
金銭的被害に遭った際には一人で悩まず、カード会社・消費生活センター・法律専門家など、正しい相談先に早めにアクセスすることが最も重要です。
【まとめ】信じる前に確認を！「的中率90%」の裏にある真実とは
「的中率90%以上」「◯◯万円の高額配当を実現！」「本物の情報筋が提供する裏情報」──そんな言葉に心を奪われた経験はありませんか？
しかし残念ながら、競馬・競艇などの公営ギャンブル予想サイトの中には、的中実績や高確率予想が“捏造された嘘”であるケースが数多く存在しています。
本記事で紹介してきたように、スクリーンショット画像の加工、後出しによる演出、サクラによる口コミの捏造、自作自演のランキングサイトなど、信頼性を偽装する手口は非常に巧妙かつ悪質です。
だからこそ大切なのは、派手な実績や口コミに惑わされるのではなく、
- サイトの運営者情報が記載されているか
- 決済方法や契約条件に不明点はないか
- 口コミが過剰に“成功者”ばかりでないか
- 行政機関による注意喚起や措置命令の対象になっていないか
といった冷静なチェックポイントを押さえておくことです。
また、もし詐欺被害に遭ってしまった場合でも、クレジットカードのチャージバック、消費生活センターへの相談、司法書士・弁護士による返金請求など、「泣き寝入りしないための行動手段」は確実に存在します。
被害に気づいたとき、すぐに正しい情報と支援先にアクセスすることで、被害の拡大を防ぎ、取り戻せる可能性も高まります。
「当たるかも」と思ったそのときこそ、一歩立ち止まり、真実を見抜く目を持つことが、あなたの財産と心を守る最善の手段です。
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